熟思黙想

めったに地上波を見る機会も減ったのだが、嫁が日本のドラマをたまに録画している時間帯は地上波を見るしかない。 ※ウチの録画機は1チャンネルしか受信できない…orz それにしてもここ最近の地上波のつまらなさは異常。 ぶっちゃけドラマは見るに堪えないのでバラエティをつけてみた。たまたまやってがのが「行列のできる法律相談所」ってやつだが、え？これ何？ 昔は法律にちなんだ番組だった記憶があるが、ほとんど芸人の内輪話で番組終わったんですけど…取ってつけたように後半ちょっとだけ法律ネタありましたが、ぶっちゃけ弁護士必要ですか？っていうか、何の番組ですか？ そりゃテレビ離れもしますわな。

外国人から献金を受けていたばかりではなく、拉致問題の加害者側の政治団体に献金をしていたのだ。 この報道を見て、思わず見返してしまった。 献金を「受けた」のではなく「した」のだ。 しかも、6500万円という大金をだ。 政治資金規正法では献金を受ける側のみの規制であり、この件は法的には問題がないらしい。 しかし、これは明らかに国益を損なう行為である。はっきりとこう呼んで構わないだろう。 管直人は国賊である。 産経新聞と関西テレビ以外どこも報道していない。本当に恐ろしい事だ。

先日、嫁がカレーのルーを変えてきた。 いつもは こくまろ だが今回は ２段熟カレー ってヤツ。 何でもクックパッドでみつけたレシピを試したかったんだそうで、そのベースがこのルーだったんだそうだ。 で、出てきたカレーが…味がしない。なんというか、辛さもゼロだし、コクはあるんだがコクしかない。 まぁ、クックパッドのレシピがまずかったのかなと、今日改めてこのルーだけで一切のカスタマイズ無しバージョンを作ってもらった。 ン…やっぱり味がしない。 なんというか、何か味はするんだがぼやぁっとしてて、少なくともカレーではない。 こくまろに戻してもらうことで話がついた。

カンのアホさにも飽きが来ていたこの頃、再び世論に燃料が投下された。 この御仁の一件は、発言内容そのものやマスコミへの恫喝とかそういうレベルの問題ではないと考えている。今回の件こそ、まさに資質の問題だ。 「被災地の方々に不快な思いをさせた」とか、「村井知事に失礼だった」とかは小さな問題だ。この人間が愚かだったのは以下の３点だ。 こういう発言をしたら叩かれて本来やらなければならないこと停滞するということを予見できなかったアホさ 己の人間性の問題を、「九州人だから」とか「B型」だからと責任転化するという、同じ立場にある者に対する無礼さ 「言葉が汚かった」とか未だに何が問題だったのかを理解出来ない愚かさ TPOをわきまえられないという致命的な愚かさは、このまま復興大臣を続けていればどこかで大きなつまずきとなったことだろう。せめてもの救いは辞任という責任の取り方を選択し、カンのレベルまでは堕ちなかったということか。 それにしても、この件を報道した東北放送、TBSはまだましだ。テレ朝、NHKも一部放送した模様。一番のクズは辞任が決まってからギャーギャー騒ぎ立てている日テレ。

現政権のアホさっぷりに疲れたので。 麻生総理大臣の話題でよく「金融危機を乗り越えた」って聞くけど、具体的に何をどうしてどうなったのか、漠然としか知らないなと気づいたので調べてみた。結果みつけたのが↓の動画。 財政再建よりもとにかく経済対策したってこと？GDPと地価の関係って？？貿易収支と国家財政の関係って？？ いやぁ、経済は難しい…少し勉強してみようと思う。それにしても、経済にここまで強い総理大臣ってかつていなかったんじゃないだろうか。麻生総理の政策が良かったのか悪かったのかは理解できませんが、カッコいいっす。 「危機をチャンスに変えろ」　（前編）　～G20サミットの舞台裏　高画質 「危機をチャンスに変えろ」（後編）　～予算編成の舞台裏　高画質

義援金の額がどうとか、そういう話をし始めるととてもさもしい気持ちにはなるが… 和田アキ子がレディ・ガガの義援金に対して少ないというコメントを番組内でつぶやき、その話題であちこちで和田アキ子バッシングが起こっているらしい。 （ 参照：スポニチ ） まぁ、このバカ女がご意見番気取りでアホな発言をするのは毎度のことなのだが、それにしても今回は騒ぎ立てている人間も愚かだと思う。 もし、このバカ女がレディ・ガガに面と向かって言ったのならバッシングを受けるのも必定だろう。 しかし、今回の発言は自分の番組無いでサラッとつぶやいただけのこと。「ハイハイ、また言ってるよ」と流しておけばよかったのに… 願わくば、年収の３％も募金してくれたガガ本人に伝わるようなことがないことを祈るのみ。

再生可能エネルギー促進法について考えてみた。 この法律そのものには何ら反対する気はない。 福島の事故があろうがなかろうが、長期的には自然エネルギーによるクリーンで再生可能なエネルギーに移行していかなければならないと考えていた。 しかし、この法律を施行するにはその前提として、現在の電力会社の地域独占の問題を解決しておく必要がある。その理由は簡単で、競争原理が働かないからだ。 電力会社はある意味、強制的に電気を買い取ることを義務付けられる。つまり、発電コストに関する競争が起こらない。 東京電力を擁護するつもりはないが、強制的に国の言い値で電源を購入しないといけないということは、より低価格な電源を調達するという営利企業としては当然の権利が行使できないことになる。 これらのコストはどうなるのか。 電力供給を受けようと思った場合に選択肢がないという現状を考えれば、自ずと答えは見えてくる。つまり消費者価格に上乗せされるということだ。 つまり、より安い価格で電源を供給するような競争原理と、より安い送電を行う企業から購入するという競争原理が働かない限り、再生可能エネルギーにかかるコストはすべて消費者が負担することになるのだ。 さらに、法の中にも問題はある。それは余剰電力ではなく、全量買取を義務付けていることだ。 余剰電力を買い取るという制度の場合、発電をする企業（ないし個人）は自らが消費する電力を抑えて利益を得るというインセンティブが働くが、全量買取の場 合はそれが働かない。つまり、消費電力の削減には寄与しない可能性があるということだ。 この法律に大筋では反対ではないが、この２点を是非とも解決した上でなければ、この法律が目指すような社会は訪れないことだろう。